ジャパネットの野望、おじさんが解説してやろう

やあやあ、今日はジャパネットの話をしようじゃないか。

テレビショッピングのイメージが強いあの会社が、とんでもない方向に突き進んでいるんだよ。まあ、聞いてくれよ。

ジャパネットHDが「パサージュ琴海」を買収！

2026年4月、ジャパネットホールディングスが長崎県西彼杵郡にある複合リゾート施設「パサージュ琴海アイランドゴルフクラブ」の経営権を取得したんだ。これ、ジャパネットにとって初のゴルフ事業参入だよ。

パサージュ琴海は18ホールのゴルフコースを持つリゾート施設で、大村湾を望む絶景が売りのスポット。長崎市内から車で約30分という立地で、観光客にも人気のエリアにある。

じゃあなぜジャパネットがここを買収したかというと、答えは「スタジアムシティ長崎」との連動にあるんだ。

スタジアムシティ長崎って何だ？

ここでちょっと背景を説明させてくれよ。

ジャパネットHDは2020年代に入って「地域創生」を経営の柱に据えた。その象徴が、2024年10月に開業したスタジアムシティ長崎だ。

この施設、なんと総事業費約600億円！JR長崎駅から徒歩圏内に建設された、日本初の「スタジアム一体型複合施設」でね。

• PEACE STADIUM Connected by SoftBank：収容人数約2万人のサッカー専用スタジアム
• ホテル「OMO7長崎 by 星野リゾート」：全206室
• 商業施設：約60店舗
• オフィスタワー

これだけの施設を民間企業が単独で作るって、普通じゃないだろう？ジャパネットHDの2代目社長・髙田旭人氏（髙田明創業者の長男）の肝いりプロジェクトなんだよ。

JリーグのV・ファーレン長崎はジャパネットが経営権を持っていて、このスタジアムがホームグラウンドだ。

なぜゴルフ場なのか？「滞在型観光」の戦略

さて、本題に戻ろう。

スタジアムシティ長崎は確かにすごい施設だが、ひとつ弱点がある。それは「試合がある日しか大きな集客が見込めない」という点だ。Jリーグのホームゲームは年間17〜19試合程度。それだけじゃ、600億円の投資を回収するには物足りない。

そこでジャパネットが考えたのが「滞在型観光」という概念なんだ。

試合観戦に来た人が、試合の前後に長崎に泊まって、ゴルフをして、観光して帰る——このような「複数日滞在」を促すことで、一人当たりの消費額を大幅に増やそうという戦略だよ。

パサージュ琴海はスタジアムシティから車で約30分圏内。ゴルフ場を持つことで「試合観戦＋ゴルフ」というパッケージ旅行が組めるようになる。これは賢いアプローチだろう？

「地方発」のビジネスモデルが面白い

おじさんに言わせれば、ジャパネットの動きで一番興味深いのは「長崎という地方都市にフルベットしている」という点なんだよ。

普通の大企業なら東京・大阪を中心に展開するところを、ジャパネットは徹底的に長崎に投資している。

• 本社：長崎県佐世保市（創業の地）
• スタジアムシティ：長崎市
• パサージュ琴海：長崎県西彼杵郡
• V・ファーレン長崎：J2リーグ所属

長崎県の人口は2024年時点で約124万人。決して大都市ではない。しかし旭人社長は「長崎をモデルケースにして、地方創生の方法論を確立する」という明確なビジョンを持っている。

観光で言えば、長崎県の2023年の観光客数は約2,100万人。コロナ前の水準には戻りつつあるが、一人当たりの宿泊費・消費額はまだまだ伸びしろがある。だからこそ「来てもらう」だけでなく「泊まってもらう」「もっと使ってもらう」という戦略が重要なんだ。

まとめ：テレビショッピングの会社じゃなくなってきた

ちょっと聞いてくれよ、これはただの「企業の多角化」じゃないと思うんだよ。

ジャパネットがやっているのは、一つの地域をまるごとプロデュースするという壮大な実験だ。スタジアム、ホテル、商業施設、サッカーチーム、そしてゴルフ場——これらを有機的につなぐことで、長崎を「スポーツ観光の聖地」にしようとしている。

パサージュ琴海の買収はその最新の一手。今後もジャパネットの「長崎投資」は続くだろうし、成功すれば地方創生の教科書になるかもしれない。

君も次の旅行先に長崎を考えてみるといいよ。スタジアムで試合を見て、翌朝大村湾を望みながらゴルフを一ラウンド——なかなか悪くない週末だろう？

おじさんはそんな長崎の変化を、これからも楽しみに見守っていくよ。